今世界的にSDGsの取り組みが見直されています。大手企業では企業イメージの向上を含めて改めて取り組みが見直されています。

　SDGsとは「Sustainable Development Goals」のことで日本語訳としては（持続可能な開発目標）となっています。SDGsと書いて「エス・ディー・ジーズ」と読みます。

　外務省の説明に寄りますと次のように書かれています。
　持続可能な開発目標（SDGs：Sustainable Development Goals）とは，2001年に策定されたミレニアム開発目標（MDGs）別ウィンドウで開くの後継として，2015年9月の国連サミットで加盟国の全会一致で採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載された，2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。17のゴール・169のターゲットから構成され，地球上の「誰一人取り残さない（leave no one behind）」ことを誓っています。SDGsは発展途上国のみならず，先進国自身が取り組むユニバーサル（普遍的）なものであり，日本としても積極的に取り組んでいます。
　詳しく知りたい方は下記のpdfファイルを確認してみて下さい。
https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/sdgs/pdf/SDGs_pamphlet.pdf

　より良い社会の実現を目指すとのことですが、実際は経済効果を狙ったものと理解すべきではと個人的には思っています。実際試算は雇用の創出が期待できるためとして3億8,000万人の雇用が見込まれているために12兆ドルの経済効果があるとされています。日本円にすると1,560兆円となります。想像が出来ない数字ですが当然SDGsを取り組むためには色々な活動があるのですが、いってみれば先進国の物差しで測ったものが多く、当然それに携わる方達も出てきますので、ある特定の方に多くの恩恵があるのは間違いなさそうです。
　あのCO2の削減目標も同じ理屈でシンジケートが暗躍しているというと言い過ぎでしょうか。
　実際一頃日本中を駆け回ったダイオキシンも今では殆どいわなくなっています。実際ダイオキシンが人間に悪影響を及ぼすとのデーターはなく、人が取り込んでしまうダイオキシンの95%は自然由来で、全体の80%程度が魚介類から取り込んでいるのが現実で、だかといってその影響が出ているとの報告はどこにもないのです。
　仮に焼却炉から出ているとしても何千倍もの濃縮ダイオキシンでやっと影響が出るかどうかではないでしょうか。日常的に燃やして出ているダイオキシンが影響しているとすると、炭を使っている焼き鳥屋や鰻屋は焼きながら倒れてしまっているのではと思います。そうそうたばこからもダイオキシンは出ていると言われていますが、焼却炉から出るダイオキシンより3～18倍の濃度だそうです。しかし長年喫煙を続けている喫煙家は肺がんは別としてダイオキシンで亡くなったとは聞いたことがありません。万一たばこのダイオキシンで亡くなったとするとたばこ産業は補償問題で破産してしまっているでしょう。

　またまた脱線してしまいましたが、難しい話は横に置くとして時代の流れもあって釣具メーカーも大企業ですからSDGsには取り組む姿勢を見せます。ただ実際問題として釣りに対してどこが問題でどこを改善すべきだろうとの話になります。

　SDGsの目標の1と2は貧困と飢餓です。

　となると釣りをする事は魚類の絶滅に手を貸していることになります。実際釣り人が釣っている程度では絶滅はしないでしょうが、理屈としては成り立ってしまうのではないでしょうか。ということは釣って再放流するキャッチアンドリリースはSDGsに反していると言えないでしょうか。つまり釣りそのものが資源保護に反しているわけで、釣りを有効な手段とする場合は、釣ったら持ち帰って食べてしまうことで、他の食料を求める必要がなくなりますので結果として資源保護に繋がる事になります。

　そして目標の6が水・衛生です。釣りで撒き餌をすることは水を汚していますので衛生が保たれてないことになります。汚した水を浄化するためには大きな施設と資源が必要になりますので、撒き餌行為は禁止すべきとなってしまいます。

　そこで面白い取り組みをシマノはしています。ヘラブナ釣りでは誰もが当たり前のように釣り上げたヘラブナを玉に入れて針を外しますが、そのまま放置して針に餌を付けて振り込みを先に済ませ、浮きが立つ間に玉に入れていたヘラブナを放流するようにしています。

　そこに目を付けたシマノは、針に餌を付けてから放流するのではなくて、針を外したら先にへブナを放流するようにしようとの取り組みです。実際この行為がSDGsの中のどの部分を目指しているのかは解らないのですが苦肉の策で捻り出した結果かも知れません。

　その為にシマノでは今年のジャパンカップから採用すると発表されていますが、何かもっと別のものも考えた方が良さそうで、私的にはヘラブナの取り扱いよりは雇用創造する方が直接的にSDGsに関われるだろうと思うわけです。とはいってもシマノの雇用人数を増やすのではなくて、釣り堀の経営を下支えする方策をとりべきではないだろうと思うわけです。ただでさえ釣り人口が減っている現在では、特にヘラ釣り師の高齢化は自動的に釣り人人口を減らしてしまいます。その結果として当然釣り堀の経営状態は悪化していきますので、その経営が成り立つような事を大企業ですから考えるべきではないかと思います。

　1軒また1軒と釣り堀が減っていくのは経営状態と跡継ぎがいなくなったためでしょう。跡継ぎがいないのは経営的に未来像が描けないからではないでしょうか。もし経営として魅力あるものであるなら跡継ぎの心配はなく、釣り堀が減っていくこともないわけでその結果として釣り人側も恩恵を受けることが出来ます。当然長くヘラブナ釣りが楽しめるのですから企業として釣具の売り上げにも繋がるのではと思うのですが如何でしょうか。